2014年、中国の武漢ウイルス研究所がウイルスの毒性を強める研究を開始　アメリカ国立衛生研究所が370万ドルの研究費を援助／『コロナ騒ぎ謎解き物語　コロナウイルスよりもコロナ政策で殺される』寺島隆吉

・武漢ウイルス予言の書か？／『闇の眼』ディーン・R・クーンツ
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　・2014年、中国の武漢ウイルス研究所がウイルスの毒性を強める研究を開始　アメリカ国立衛生研究所が370万ドルの研究費を援助

　大手メディアも次のような姿勢をくずしていません。
■原発報道の場合、「安全です、心配しないでください」
■コロナ報道の場合、「とても危険です、マスクは絶対に必要です」
■ワクチン報道の場合、「安全です。だから安心して接種を受けてください」
　しかもコロナでは、持病で死んでも「コロナで死んだ」ことにされ、ワクチンの場合は、ワクチンで死んでも「持病で死んだ」あるいは「不明」扱いにされるのです。
【『コロナ騒ぎ謎解き物語　コロナウイルスよりもコロナ政策で殺される』寺島隆吉〈てらしま・たかよし〉（あすなろ社、2021年）以下同】

　それだけではない。交通事故死もコロナ死亡者数にカウントされるのだ。しかも感染を不問に付して陽性（粘膜にコロナウイルスが付着している状態）というだけで。テレビ報道では感染と陽性の違いすら説明することなく、あたかも陽性＝感染であるかのようにミスリードしている。本人たちは国際基準や国策に従っているという程度の認識しかないのだろう。しかも被害が大きくなるほど視聴率は稼げる。

　調べてみると不思議なことが次々と出てきました。その典型例がPCR検査キットの開発です。
　武漢で発生したとされる新型ウイルスの遺伝子構成を中国が発表する前に、ドイツではWHO（世界保健機関）の指導と援助のもとに、ドロステン教授らによるPCR検査キットの開発研究が勧められていたのです。
　中国で「新型コロナウイルス」なるものの解明が進み、遺伝子構成が発表される前に、どうしてその構造をもとにしたPCR検査キットの開発が可能になったのでしょうか。
　また、このコロナ騒ぎが中国で発生する前年の10月に、アメリカではWEF（世界経済フォーラム）、ビル＆メリンダ・ゲイツ財団、ジョンズ・ホプキンズ大学を中心に、「イベント201」というコロナ騒ぎの机上演習がおこなわれました。
　参加者には金融業界・製薬業界からだけでなく、WHO理事会の元議長も含まれていました。驚くべきことにCIAの元副長官までいたのです。
　その後の事態は、ほぼこの机上演習どおりに進行しています。だとすると、「新型コロナウイルス」はどんなウイルスなのかが彼らには分かっていたのでしょうか。
　もっと驚いたことには、2014年からコロナ騒ぎが勃発する直前の2019年10月まで、アメリカの政府機関NIH（国立衛生研究所）から、何と370万ドルもの研究資金が、中国の武漢ウイルス研究所に援助されていたのです。しかも研究内容はウイルスの毒性を強める「機能獲得研究」でした。

　もう一つ武漢といえば忘れてはいけないことがある。

2019年10月18日から武漢で「大イベント」が始まった。第7回軍事スポーツ世界大会（MWGs）である。これは「軍人のオリンピック」だった。世界109カ国から9308人の選手が集まり、27種類の329競技で競った。報告書は、この大会が「新型コロナを世界に広げた原因」とみている。 https://t.co/US3tcYbIqs
— 小野不一 (@fuitsuono) August 7, 2021

　これらの事実を踏まえると米中のどちらも怪しく見えてくる。今はまだ歴史の渦中にあるが、新型コロナウイルス騒動～欧州発の脱炭素社会～ロシアのウクライナ侵攻は何らかの形でつながっているような気がする。アメリカ国立衛生研究所が惜しみなく援助をしたのは、アメリカ国内ではできない実験を中国にやらせたのだろう。

　直前にあったのはビッグテックが国家を凌駕する力を持ったことだ。世界的な規模の感染症と戦争は国家復権の好機であった。いつからか「ポストコロナ」なる言葉が出回り始めた。「コロナ後」を巡る議論は歴史の潮流が明らかに変わったことを示すものだろう。だが、ビッグテックと国家のせめぎ合いが変わることはないだろう。

　寺島隆吉は英語学者で岐阜大学名誉教授。「百々峰だより」が公式ブログである。一方的な報道に流されないためにも、別の意見を知ることがメディアリテラシーの一助となる。